■英国では現在、約100万人が認知症を患い、その3分の1以上は診断を受けていない可能性がある。2040年には患者数が140万人に達すると予測される中、認知症のリスクを高める可能性のある生活習慣についての研究が進められている。「テレグラム」紙(電子版)が報じた。

最新の研究では、生活習慣や健康、環境の改善によって、認知症の約半数について予防または発症を遅らせられる可能性があるとされる。リスクを高める原因として知られる喫煙や運動不足、高血圧のほか、一見意外な習慣も注目されている。例えば視力低下を放置すると、読書や外出、運動の機会が減るため、認知症のリスク上昇と関連するとの研究がある。また、大気汚染もリスク要因の一つとされる。特に薪ストーブや暖炉の煙に含まれる微小粒子PM2.5は、長期的に脳へ影響を及ぼす可能性が指摘されている。さらには血管性認知症との関連も研究されている。
一方、第一世代の抗ヒスタミン薬を長期間使用することと認知症リスクの関連も報告されている。ただし、服用を中止すれば影響が戻る可能性もあり、過去に短期間使用しただけで過度に心配する必要はないという。歯磨きやデンタルフロスなど口腔衛生も研究対象だ。歯周病菌とアルツハイマー病などとの関連が報告されているが、直接の因果関係はまだ明確ではない。帯状疱疹ワクチンについても、認知症リスク低下との関連を示す研究があり、炎症を抑える働きが関係する可能性が注目されている。
加えて、長時間座り続ける生活や、1日の大半をベッドで過ごすことも認知機能低下と関連するとのレポートがある。ただし専門家は、こうした研究に関し、「関連」と「原因」を混同してはならないと注意を促す。いずれにせよ、年齢や遺伝は変えられないが、運動、健康管理、社会的・知的活動など、日常の習慣を見直すことは認知症リスクを減らす重要な一歩となりそうだ。 By週刊ジャーニー (Japan Journals Ltd London)








































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