リスティッド・ビルディングの使命

失って初めて分かる大切なもの

英国で、後世に残す価値や意義のある建造物を指定、保護するリスティッド・ビルディング（Listed Building、以下ＬＢ）の概念が生まれたのは、第二次世界大戦がきっかけだ。自国の歴史に誇りを持つ英国らしく、先史時代の歴史的遺跡を指定して保護する法律は１８８２年から存在したのだが、戦後になり、この考えはさらに発展。英国の歴史、風景の一部であるカントリーハウスや産業遺産である工場跡などにも幅広い視点から価値を見出して、保護すべきものとして指定する動きが生まれた。
英国では、１９４０年から41年にかけて、ロンドンをはじめ多数の都市がドイツ軍による激しい空襲を受けた。焼け落ち、破壊された区域を見て、人々は、 ストーンヘンジや城などの遺跡のほかにも、後世に伝承すべき大切なものがあると思い知ったはずだ。
都市や街を修復して産業を再編成するためには、まず包括的な計画が必要とされた。そこで作られた法律が『Town and Country Planning Act 1944』と『同1947』だった。これは、地方自治体がまず都市計画を作り、土地や建物の所有者はそれを遵守して、改築や修復、取り壊しなど手を加える際には地方自治体に計画を申請して、許可を取るように義務付けるもの。現在もこの考え方を基盤とした法律が引き継がれている。
空襲で損傷を受けた歴史的建造物については、どれを残して、どれを取り壊し、どのような優先順位で修復していくかということを考えていく必要に迫られ、政府は保護・保存すべき建築物救済リストも作り始めた。このリストが、のちのＬＢの前身となり、保護を指定するにあたってのグレード評価やそのために必要な条件もこの頃から導入されるようになった。振り返ってみれば、戦争で失ったものも大きかったが、得たものも大きかったといえるのかもしれない。

資金難との果てしなき戦い

歴史的名所や自然景勝地の保護を目的とした活動団体としては、ナショナル・トラスト（National Trust）が有名だ。こちらは、１８９５年に個人の有志らが設立したチャリティ団体であり、英国人の愛国心を上手にくすぐる戦略で多くの寄付を得て、大成功を収めている。設立にあたって、『ピーター・ラビット』シリーズで名高い、絵本作家、ビアトリクス・ポターが深くかかわったことも、人々の関心を集めるのに役立ったという点では大きかった。
一方、 政府主導で同様の活動を行う場合、予算の多くは限りある国庫予算から捻出しなければならない。つまり、使われるのは納税者のお金ということになる。
当然ながら、国にとっては過去の資産を守ることよりも、福祉や教育といった現状の問題に取り組むことが優先であるだろう。大邸宅をひとつ管理するにしても、膨大な維持費が必要だ。当時の政府では、国庫への負担（納税者からの反発）を不安視するあまり、国の管理は古い記念碑くらいに限って、歴史的遺物や文化財の保護・保存はナショナル・トラストに任せたほうがよいとする見解でまとまっていたという。
しかしながら、政府内にも気骨ある人々がいたと見える。政府は試行錯誤しながらも、保護・保存が必要とされる歴史的スポットの登録数を地道に増やしていく。１９７０年にはイングランドだけで３００ヵ所を数え、その地を訪れる人の数も増えていった。ここから、ナショナル・トラストのように、入場料や年間会員費、併設したミュージアムやショップからの収入などで運用資金を調達できる仕組みが整えられていくことになる。
とはいえ、戦後の混乱の中から始まった保護・保存の動きのスピードは、このあたりまでは比較的ゆっくりとしたものだった。そこへ、保護・保存の活動をもっと積極的に進める必要を政府に思い知らせる事件が起こる。

「後悔、先に立たず」の教訓

それは１９８０年８月末のできごとだった。バンクホリデー明けの火曜日に保護指定を受けるはずだった建物が、その直前の連休中にすっかり、取り壊されてしまったのだ。
この建物は西ロンドンにあったファイアストーン・タイヤの元工場。タイヤ工場自体は前年に閉鎖され、開発業者が買い取っていたのだが、建物が１９２０～30年代にアールデコの旗手として知られた建築デザイン会社によるものだったために、保存を求める声が上がっていた。
しかし、保護・保存指定を受けてしまうとおいそれとは再開発ができなくなることを恐れた開発業者が、ＬＢ指定直前にあわてて元工場へブルドーザーを送り込むという暴挙に出たことで、全ては手遅れとなった。
ＬＢ指定を承認するはずだった 当時の環境大臣は、これを知って怒り心頭だったに違いない。すぐに、１９７０年代にリスト化されていたイングランドの保護・保存登録対象建築物を見直すように要請。また、保護・保存指定を迅速に進めるため、専門家の育成にも力を入れた。こうして、より強固に、そしてより現実的に機能する、ＬＢの地盤作りが改めて開始された。
１９８３年、サッチャー政権のもと、国家遺産を守るための法律、『1983 National Heritage Act 』に基づき、『the Historic Buildings and Monuments Commission』という団体が作られ、ＬＢとして登録された歴史的資産はすべて、ここへ管理が任されることになった。この団体は後日、『イングリッシュ・ヘリテージ（English Heritage）』に改称される。
ＬＢ指定とするかどうかの判断を専門家が効率よく行えるようにするため、対象物のタイプ、建てられた年代、携わった建築家、歴史、内装、外装、その他の情報などをこと細かく記録していくためのマニュアルも作成された。
小さな標識や墓石も条件にさえあえば、登録できるようになり、また、映画館や空港など比較的近年のものでも、築30年以上であれば対象とされるようにもなった。こうして対象物となる範囲も広げられていき、ＬＢ指定数も見る見るうちに増えていった（２０１６年時点で37万６４７０件。イングリッシュ・ヘリテージ調べ）。

英国人の誇りの表れ

２０１５年に『イングリッシュ・ヘリテージ』は、政府からの援助は継続されるものの慈善団体として独立することとなり、ここからさらに担当別に２つの団体に分かれた。
特殊な歴史的遺物の管理は『イングリッシュ・ヘリテージ』という名前を引き継いだ団体へ。そして、幅広い分野から後世に残すべき国内の資産を選んでＬＢとして登録し、管理を担うのは、新たに設立された団体『ヒストリック・イングランド（Historic England）』へと、それぞれの受け持ちが明確に決められ、今に至っている。
過去の資産を後世に残す作業は、平和で、気持ちに余裕のある豊かな社会でなければできないことで、実利主義で目先の利益にとらわれていても不可能だ。豊かになったはずの現代でも、根底の問題は変わらない。
ここ数年の間に政府は、社会保障や社会整備に予算を回すために、ＬＢ関連の予算を削る傾向にあり、それがＬＢを審査する専門家の数にも影響を及ぼしている。ＬＢ指定によって、歴史的資産の管理や修復の費用を所有者に任せることができるのがこのシステムの利点だが、ＬＢ所有を推奨するために政府が認めていたＬＢ修復にかかるＶＡＴ（付加価値税）の免除制度も、２０１２年に廃止されてしまい、ＬＢに登録された不動産物件の購入を考える人々の判断に影響を与えている。
社会状況によって、文化的活動が消極的にならざるを得ないこともある。　しかし、自分が暮らし働く、この国の建物や街並みに誇りを持って大切にしていこうという、英国人の気概の表れとも思えるＬＢ制度は、これからも大切に受け継がれていって欲しいと強く願わずにはいられない。

リスティッド・ビルディング なんでもＱ＆Ａ

北部イングランド、カンブリアにある「Long Meg Stone Circle」。ストーンヘンジなどとは違い、誰がいつ傷つけたり盗んだりしてもおかしくない環境にあり、「Heritage at Risk」（危険にさらされている歴史的建造物）の指定を受けている。

リスティッド・ビルディング観察法