こうした返品システムの『活用者』が、オンライショッピング・ビジネスの利益を圧迫していることが、大手クレジットカード「バークレーカード」の調査により明らかになった。
英国の町のハイストリート(目抜き通り)にある店舗の売上は、先月、2008年11月のリーマン・ショク以来の大スランプに陥ったことが判明。気温が上がらない不順な天候と経済への不安から、夏物の買い控えが顕著化。これに加え、小売店全体の6割は、消費者からの返品が経営を圧迫していると回答したという。オンライン店舗のみの小売店ではこの問題がさらに深刻で、返品サービスが利益を減じていると3割が答えた。
返品方法が容易であることがこの現象の原因のひとつとなっている。例えば、マークス&スペンサー、ジョン・ルイス、オンラインショッピングサイト「Asos」など、300社以上が「CollectPlus」というサービスに加盟。これは、地元のコンビニなどで返品ができるというもので、その手軽さから、消費者は「大量購入し大量返品する」ようになってしまっていると分析されている。
実際、消費者の3割は「買いすぎて、いらないものは後で返品している」ことを認め、2割は同じ商品を複数買いし、家で試着し、合わないものは送り返していると答えた。
対抗策として、小売店の2割は商品の価格自体を上げ、また高い配送料を設定するに至っているが、
消費者側からは、「全ての小売店のサイズ規格が一本化されれば、サイズ違いのものを買って試す必要がなくなり、返品は減る」「試着室の列を短くするなど、路面店でより良いサービスを提供すれば、大量返品をともなうオンラインショッピングは減る」といった声も同調査で聞かれた。

















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