多くの英国人が、購入する予定もないのに不動産情報を検索するのが日課になっていると「デイリー・メール」紙が伝えている。
「Zoopla」や「Rightmove」といった不動産の物件探しのウェブサイトの人気が定着する中、これらにアクセスすることが文字通り病み付きとなり「依存症」に陥ってしまっている人が増加しているという。こうしたサイトでは、現在、売りにだされている物件に関する情報だけでなく、すでに売れて市場には出されていない物件についてもその価格などを、ポストコード(英国の郵便番号)や実際の住所から検索することができる。
保険会社「Direct Line」の行った調査によると、260万人が少なくとも1日に1度は不動産サイトにアクセス。その10分の6は購入目的ではなく、単に物件情報が知りたいからと答えている。
他人の家の価格を調べるためにアクセスしている人は多く、10分の4は仕事中にウェブ上で他人の家の値段を調べたことがあると回答。調べる相手は一番が近隣者、次が家族、親友、同僚で、元恋人、恋人候補の家のリサーチもよく行われていることが分かった。
「依存症」にかかっている人は18~34歳の若い年代が多ことも判明。3分の1は「憧れの物件」を夢見てサイトを閲覧しているほか、「他人の家の内装に興味がある」(29%)、「自分の家の価値を知りたい」(26%)という理由でサイトにアクセスしているという結果が出た。
地域別で見ると、購入目的でなく不動産サイトを眺める人が最も多いのはシェフィールド(74%)で、ロンドン(72%)とニューカッスル(70%)がこれに続く。
しかし、このブームの裏には危険も潜んでいる。調査元の代表ケイティー・ロマス氏は、「家の所有者は詳細な住所を掲載したり、高価な所持品が写った物件の写真などを載せるべきではない」と警告。窃盗犯を呼び寄せるような情報の開示に苦言を呈している。

















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