アラームの音に起こされ、毎日毎日、職場に通い、不満を抱えながらも働く―そんな生活をしている平均的就労者が、退職後、どのような生活をしたいと思い描いているかが、調査の結果、明らかになった。「デイリー・テレグラフ」紙が報じた。
住宅供給と介護の提供に取り組む慈善団体「Anchor」が、18歳から60歳までの2000人を対象に行った調査で、退職時の希望として、引退生活を25年間は楽しめること、他の家族が住む場所から11.5マイル（約18.5キロ）離れた家に住み、１年に２度ホリデーに出かけることなどが挙げられたという。
さらに、66％が配偶者とともに住むことを望み、43％は犬を飼いたいと回答。家族と会う頻度については41％が孫には１週間に１度会いに来て欲しいと答えた。さらに29％の人は海沿いの家に住みたいと考えているという。
自由時間については36％の人は毎日エクササイズを行うことを目指し、48％が新しい趣味や技術を身につけることに挑戦してみたいと言い、約33％は慈善活動に参加することを希望する一方、仕事を探したいとした人は16％にとどまった。しかし、２度と働かないと答えた人も29％と、老後に再び職につくことを否定しているのは３人に１人にも満たないことも判明した。
年金については、退職後は、年間1万3500ポンドの可処分所得が得られればと考えていることが分かったものの、35歳から44歳の年齢層で年金用に積み立てを行っているのは56％で、ようやく半数を超える程度。また、45歳から60歳の年齢層では、５人に１人が国民年金のみに頼ると答え、44％は、個人年金の積立ては行っていないと認めており、専門家はこの実情に懸念を示しているという。
調査元では、「退職後に満足な生活ができるよう計画するのは重要なことだが、若いうちから老後の生活について真剣に考えるのは容易ではない」と話している。
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