現実と向き合うのは容易なことではなく、特にできれば、目をそらしていたい事柄については、のばしのばしになりがちだ。このほど行われた調査の結果、就労者が、引退後の生活に必要な資金として貯金しなければならない額、あるいは引退までにどれくらい貯金できるかについてじっくり考え、『退職の現実』に向き合う年齢は48歳であることが分かったという。
保険会社「NFU Mutual」が2000人を対象に行った調査で、引退後の生活で使うための蓄えは、全くないと答えたのは4人に1人であったことが明らかになった。
また、年金受給に近づいた年齢の人々が引退後、現実的にどうやって暮らしていくかを考えた時、そのまま引退しては生活が立ち行かなくなることに気づき、退職時期を平均で4年、先のばしにしていることも判明した。

















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