アイルランドに端を発し、英国など、欧州各国を揺さぶった馬肉混入問題。大型スーパーやファストフード・チェーンから、馬肉が混入した偽装食品が多量に見つかったこの問題が発覚して以降、消費者は食生活を見直すことになり、英国では1800万食分の調理済み食品が破棄されるなど、大きな変化が生じたことを「デイリー・テレグラフ」紙が報じた。
調理器具メーカーの「Tefal」が2000人の英国人を対象に行った調査で、24%の英国人は調理済み食品を使用する頻度を減らしたと答えたことが明らかになったという。
今年の1月に、アイルランドを拠点にする食品安全委員会「The Food Safety Authority of Ireland」が、スーパーで販売されていたハンバーガーから最初に馬の遺伝子を発見してから約4ヵ月余り。英国で破棄された調理済み食品は量にすると13・5トン以上、1800万食分にものぼる。
しかし、馬肉混入問題がもたらしたのは、加工食・加工肉離れだけではない。健康への懸念が高まった結果、生鮮食品の復権が加速しているという。
一般的な家庭では、馬肉混入問題以前は、1週間に費やされる食品購入費の平均65・19ポンドのうち、12・82ポンドが調理済み食品、32・14ポンドが生鮮食品となっていた。これが、馬肉混入問題以前は平均で週66・36ポンドを出資、調理済み食品が11・34ポンドと減少、生鮮食品は33・89ポンドに増加したことが判明したと報じられている。馬肉混入問題は、意外な形で、英国人の健康志向アップに貢献したといえそうだ。

















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