散歩中に犬が落としたフンの後始末をしない飼い主に頭を悩ませている自治体は多いが、ワイト島(Isle of Wight)の評議会はついに堪忍袋の緒が切れたようで、飼い主を特定するために犬のDNAを採取、データベース化する計画が持ち上がっているという。「デイリー・テレグラフ」紙が報じた。
ワイト島の地元議会のトップ、デヴィッド・プー氏は「犬のフンは飼い主が後始末するよう強く言い続けているにもかかわらず、一向に従おうとしない無責任な飼い主が多過ぎる。これまでは犬のフンから飼い主を特定して罰することは難しかったが、犬のDNAをデータベース化しておけば、放置されたフンのDNAから落とし主の犬を、そして飼い主を簡単に特定できる。これでフン公害の問題は一気に解決されるはずだ」と胸を張る。
しかしこの案は、住民サイドからは歓迎されていない。導入反対派のガリー・ボール氏は「確かに犬のフンは迷惑だ。しかし自治体の予算が大幅にカットされている中、公共サービスの維持にかけるべき予算を削ってまで、犬のフン放置の犯人探しをすべきとは思わんよ」と呆れる。
ちなみに、ドイツと米国では犬のフンの放置常習者に限りDNAを採取、既にデータベース化しているという。また、世界で最初に犬のDNA検査を導入したのはイスラエルのペター・ティクバという町で、ここでは町をきれいに保ちたいという犬の飼い主たち自身が、自発的にDNA登録の導入を希望したのだという。

















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