■クリスマス明けの1月は、1年で離婚相談がもっとも多い月といわれる。このほか、3月と8月も離婚を考える人が増加するとの統計がある。3月という「第2のピーク」を前に、長年連れ添った夫婦が離婚に至る理由について、弁護士やカウンセラーは典型的な背景を挙げている。「メトロ」紙が報じた。

最も多いのは、関係が自然に冷めてしまうケースだ。大きな衝突がなくても、愛情や共通点が薄れ、子どもの独立後に互いの距離を再認識する例が多いという。また、仕事や育児、家族の病気など生活の負担に追われ、関係を後回しにする「放置された関係」も離婚の一因となる。定期的な対話や時間の共有が不足すると、溝が広がりやすい。
浮気も典型的な理由の一つで、結婚してから日が浅いほど、決定打になりやすい。ただし長年の結婚では、子どもや資産問題から関係修復を試みる場合もある。さらに金銭問題は争いの火種となりやすく、失業や家計悪化による不満が別離につながるケースも少なくない。生活費高騰の影響で、今後増える可能性も指摘されている。
このほか、飲酒や薬物、賭博などの問題行動、親密さや性的関係の不足も関係悪化を招く要因だ。特に深刻なのはコミュニケーション不足で、互いの話を聞かず、理解されないと感じる状態が続けば、関係の断絶に至ると専門家は警告する。身体的・精神的・経済的虐待が確認される場合には、離婚に先立ち法的保護措置が取られることもある。加えて、若い夫婦では結婚後に価値観の違いに気付き別れる例も見られる。専門家は、関係の変化を早期に認識し対話を重ねることが、破綻を防ぐ重要な鍵になると指摘している。 By週刊ジャーニー (Japan Journals Ltd London)








































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