
■英国人労働者500人を対象にした調査によると、約半数が交通費の高騰を理由にオフィスへ出勤せず、在宅勤務を希望していることが分かった。「デイリー・メール」紙(電子版)が報じた。
これは米国、オーストラリア、フランスなどほかの欧米数ヵ国、数千人の従業員を対象にした調査でも、同様の結果が得られたという。ところが燃料費の高騰により、冬にはその勤務体制への要望が逆転する可能性が出てきた。
テクノロジー企業のシトリックス社の調査で、英国人の4人に1人が、自宅の暖房費を削減するために冬はオフィスに戻る頻度を増やしたいと思っていることが判明。燃料費が上昇し続ける中、従業員は「通勤の費用と時間を上回るメリットがあるかどうか」で出勤の有無を検討するようになっているという。ちなみに、調査対象となった英国人労働者の3分の2は、通勤費は雇用主が支援すべきだと回答している。
By 週刊ジャーニー (Japan Journals Ltd London)
































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