長引く在宅勤務…人種差別や偏見増長の可能性

■異教徒や移民、異民族に対する意識や関係性などを研究している世論調査会社「The Woolf Institute」が、在宅勤務が一般的になると人種差別や偏見が増える可能性があると報告した。BBC(電子版)が報じた。

同社が英国に在住する約1万2000人を対象に調査した結果、シェアオフィスで働く人の4分の3(76%)が、民族的に多様な環境で勤務していることが判明。一方、自国出身の友人としか付き合いがない人は、失業率が通常よりも37%高いという。ただ、地域差も大きく、イングランド北東部では「友人は英国人だけ」という人がロンドンと比べて150%増、「同僚は英国人だけ」という人も68%増だった。

同社の創設者エド・ケスラー氏は「職場での交流や友情は、他宗教や他文化への誤解や偏見を是正するために非常に重要」と分析。異教徒や異民族との社会的交わりの機会が減少することへの危険性を述べている。

これはとくにイスラム教徒に対して顕著で、近親者が黒人またはアジア人と結婚することに満足している白人は約4分の3(黒人74%/アジア人70%)であるのに対し、イスラム教徒だと半分未満(44%)だった。

一方、イスラム教徒の大多数が、仏教徒、ヒンズー教徒、ユダヤ人、シーク教徒と近親者が結婚することに不満を持っており、相手がキリスト教徒である場合は約3分の1(38%)が不快と答えた。

By 週刊ジャーニー (Japan Journals Ltd London)