■インターネット・プロバイダー「TalkTalk」の調査で、オフィスワーカーの半数以上が、新型コロナ発生以前のようなオフィスへの週5日出勤に戻らなくていいと考えていることが分かった。「デイリー・メール」紙(電子版)が伝えた。
「Lockdown Lessons」と呼ばれる報告書によると、オフィスワーカーの58%が「在宅勤務により生産性が向上した」と回答。これに対し、社長などの上層部は30%が同意、35%は仕事が増えたと答えている。
また、通勤しなくなったことで、多くの人々が新しいスキルや趣味を学びはじめたことも判明。約40%はロックダウン中にオンラインの教育用ビデオを見たと言い、16%はオンライン学習コースに登録したと答えた。約4人に1人が新しい言語を学習し、同じく4人に1人が料理を学んでいるという。そして約15%がパンやケーキなどのベーキングに取り組み、13%がガーデニングを研究しているとされる。
「TalkTalk」によると、規制緩和によりパブやレストランが再開したにも関わらず、インターネット利用量は前年比で40%増加しており、高水準を維持しているとコメント。オフィス上層部の40%が、在宅勤務により生じた従業員の電話・インターネット代を会社が負担していると話している。
By 週刊ジャーニー (Japan Journals Ltd London)
































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