自殺防止のため…ＳＮＳは情報提供せよ！

■ソーシャル・メディアが若者の精神衛生に与える悪影響が問題視される中、研究者らがＩＴ企業に対して情報共有を呼び掛けている。英各メディアが伝えた。

精神医学に関する教育機関「Royal College of Psychiatrists」のレポートで研究者らは、インスタグラムやフェイスブック、ツイッターなどを運営する企業に対し、若者の自殺を減らすため彼らがどのようにＳＮＳを利用しているかといった情報を提供する必要があると指摘。インターネット利用が心の健康に害を及ぼす可能性があるという証拠が増えているにも関わらず、研究が不足していると問題を提起した。 英政府では、オンラインを安全に利用するための規制機関を設ける計画だが、これに対し、同教育機関では、「テクノロジー企業が情報を研究者と共有しない限り、ソーシャル・メディアの利点とリスクを理解することはできない」とした上で、新たな規制機関が、企業に対する情報提供の強制権を持つべきであると主張している。
14歳の娘を亡くしたイアン・ラッセルさんは、娘が自殺する前に閲覧していたインスタグラムのコンテンツには自殺を促すような画像が見られたことから、研究者らの提案を支持しており、ＢＢＣに対し「一度そういった画像を見ると、次から次へと類似した画像が出て来るようプログラムされている」と、ＳＮＳの危うさを指摘している。