オンラインショッピングの影… 返品率50%!小売業者悲鳴

■「サイズが合わない」という理由で、オンラインで購入されたうちの半数にもあたる商品が小売業者に返品されていることが分かった。その費用が小売業者に大きな負担となっており、事態は深刻化していると「デイリー・メール」紙が伝えている。
オンラインショップの増加によって従来の店舗は閉店に追い込まれ活気を失ったが、この急転向を受け配送や返品などで生じた巨額な費用により、オンラインショップ自体にも問題がある事が明らかとなった。
返品されるアパレル用品はシーズンが過ぎている物、使用済みや傷がある物まであり、企業も新品としては再販できず、これに対し返品期間を短くする企業などもある。
バークレーカードの調査によると英国は特に返品が多く、総額は年間70億ポンドにもなると見られ、なかでも衣類は返品率が高くアパレル用品を取り扱っている企業では2016年以降返品率が40%まで上昇している。

購入者もサイズが合わないことを前提に購入しており、これは企業間でサイズ等に違いがあるにも関わらず自社のサイズのみを提示している為、購入者も同商品の違うサイズを購入し、合わない物を企業負担で返品していると指摘されている。
H&Mでは、「購入した服を着るのに日々奮闘している」という苦情を受け、他ブランドに合わせ、英国で販売する商品のサイズを大きくすると発表した。
バークレーカードは「服を返品する理由の多くはサイズ表記の違いであり、業界において大きな課題となっている」と述べ、スタイリスト兼司会者のナオミ・イステッド氏は「オンラインで余分に買って不要分を返品するのが普通になってしまったわ」とコメント。
バークレーカードのコンラッド・ケリング氏は「着用した姿を確認できるバーチャルフィッテングができればこの問題も改善に向かうだろうね」と指摘。

by 週刊ジャーニー(Japan Journals Ltd, London)