日本では、企業の間で、臭いのハラスメント、すなわち「スメル・ハラスメント」に着目し、改善を目指す動きが出てきていることを、「デイリー・テレグラフ」紙が注目。特にサービス業では従業員の体臭や口臭、服についた煙草臭や過剰な香水などの臭いが、売上げにも影響を与えるとして問題視されていることなどを伝えている。
 日本では特に、中年以降の男性に関して臭い問題が職場で語られる機会が多い。ヘビースモーカーの人にも、臭いという観点では風当たりは強い傾向がある。
 この動きを受け、男性向けデオドラントなどを含め、男性用化粧品のシェア国内トップの化粧品メーカー「株式会社マンダム」は、企業や従業員を対象にした、「臭いのエチケット」に関するセミナーを開催していることをレポート。
 大手携帯キャリアの「SoftBank」では約40人の従業員が8月のセミナーに参加。デオドラント商品を適切に使うことで、同僚や顧客に対する「スメル・ハラスメント」をなくすことを目指す指導を受けたことを報じた。
 また、眼鏡販売会社「オンデーズ」は、販売員の衛生観念は売上げにも影響するとし、臭いに関するチェックリスト制度を導入した。従業員には、昼休憩の後に歯を磨くこと、仕事中に臭いの強いものを食べないこと、香水禁止(香りつきのデオドラント製品は可)などのルールが課されているという。
 マンダムの広報は「臭いに敏感な女性が仕事場に増えてきたこともこの流れの一因」であると分析。多くの企業から、同社に「スメハラ」を避けるためのセミナーを開講してほしいとの要請があるとされている。
 また「スメハラ」対策として、暑さを和らげるための軽量のスーツや、科学的作用で清涼感を与える衣類の開発も進められていると記事内で述べられている。