■英国で200万人が服用している抗コリン薬。筋肉の収縮を制御する薬として知られる同薬を服用することで、パーキンソン病やアルツハイマー病を発症するリスクが高まる可能性が指摘されている。「インディペンデント」紙(電子版)が報じた。
抗コリン薬とは、副交感神経の伝達物質であるアセチルコリンの作用を抑えて、気管支や膀胱などの筋肉の収縮を制御させる効果があり、うつ病や膀胱炎、パーキンソン病患者に広く処方されている。しかし、医師の間では、同薬が認知症のリスクを高める可能性があることは以前より知られており、この度、英国にあるイースト・アングリア大学の科学者が新たに発表した研究結果に注目が集まっている。それによると、1年以上抗コリン薬を服用すると、20年後に認知症を発症するリスクが上昇すると示唆されたという。同大学のジョージ・サーヴァ博士は「遺伝や生活習慣によって個人差はあるが、抗コリン薬と認知症の増加の関連性は強くみられる。今後15年間に認知症を発症する可能性のある人で、抗コリン薬を5年以上服用している人は、認知症の発症率が13%上昇するだろう」と指摘。また、最も相関性が強く見られたのが、膀胱炎に処方される薬であったという。
一方、ロンドン大学のロブ・ハワード教授は「抗コリン薬が直接アルツハイマー病を引き起こすという確証はないものの、同薬を服用している人は、独自の判断で服用を中止せず、まず医師に相談するように」と見解を語っている。また他の専門家は、病気に対する効果の方がリスクを上回るとし、薬をやめないよう呼びかけている。
by 週刊ジャーニー(Japan Journals Ltd, London)


























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