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No.993 7月20日発行号

週刊ジャーニーをオンラインで読む 【ホリデー特集】夏に行きたいパブ13選
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ひと昔前までは、小説や映画などフィクション(作り事)の世界の話だったが、人工知能(AI)の発達は恐ろしいほどの勢いを見せており、英国では15年以内にAI搭載のロボットが労働市場に参入し、1000万人分もの職が奪われる可能性が指摘されている。「デイリー・メール」紙が伝えた。
大手会計事務所の「PwC」が発表した報告書によれば、英国の労働力の3割に相当する、最大1040万人もの労働者が、今後2030年までにAI搭載のロボットにとって変わられるという。分野としては、輸送、倉庫保管、小売、製造業、事務職、サポートサービスなどが最もその危険性が高い。
現在先進国では自動運転機能の自動車、貨物車、バンなどの開発が進んでいるが、その先には、輸送業、倉庫保管業で働く人々の仕事がすべてロボットによって行われる未来があるかもしれない。
またオンラインショッピングの普及で、路面店の数が減り、販売員の雇用が劇的に減ることも予想されており、将来的に小売業、卸業では225万人が職を失うと試算されている。
調査元のチーフ・エコノミストであるジョン・ホークスワース氏は、「多くの実店舗は、消費者がオンラインショッピングで決断する前のリサーチを試みに行くような『ショールーム』的存在になる。そして小売店が減る一方で、アマゾンのような巨大なオンラインショッピング用の倉庫管理を行う企業が増えるだろう」と説明している。
同調査では、逆にロボットに奪われる可能性が比較的低い仕事も発表されている。家政婦や教師、コミュニケーションを必要とする職業、金融業の管理職以上などがそれにあたるという。
さらに、ロボットの進出による失業のリスクは、教育と深く関係している。大学を出ていない人にとってはそのリスクは46%とほぼ2分の1の確率だが、大学卒業者では、そのリスクが12%にとどまるとされている。つまり、高い教育を受けるほど、失業のリスクは低く抑えられることになる。受験戦争が、ロボットとの競争になる日がくるのかもしれない。

 

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無敵艦隊、壊滅への道

超大国スペインと弱小国イングランドの
『激突までの道のり(前編)』 『激突の瞬間(後編)』

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