ゴードン・ブラウン蔵相は12日、「英国が世界で最もスポーツの盛んな国になるチャンス」とし、オリンピックもまだ終わらぬうちから2018年のサッカーＷ杯の誘致を認めたことで、次期首相になった際の一般からの支持を得るための「ゴマすり」との見方もされていることが伝えられた。

ブラウン蔵相は、イングランド内に6ヵ所ある主要なサッカー・スタジアムはＷ杯を開催するための機能を十分に備えているとし、誘致のための資金も後に十分都合できると主張。また、投票者の90％はＷ杯誘致に肯定的な態度を示していると話すとともに、2012年のオリンピックに続き、将来有望なスポーツ選手を生み出す基盤になるとしている。

なお、Ｗ杯開催が可能とされるスタジアムにはウェンブリー・スタジアム、マンチェスター・シティ・スタジアム、アーセナルのエミレーツ・スタジアム、ニューキャッスルのホームであるセント・ジェームズ・パーク、マンチェスター・ユナイテッドのホームであるオールド・トラフォード、アストン・ヴィラのホームであるヴィラ・パークが挙げられるという。

サッカーのＷ杯は2010年に南アフリカ、2014年には南アメリカでの開催が予定されている。その後、ヨーロッパに戻ってくる可能性が高いうえ、イングランドが最後にＷ杯を開催したのは1966年であることから、英国の「勝算」は十分とし、蔵相は今回の発言に踏み切ったと見られている。

保守党では、サッカーのＷ杯誘致はイングランドのスポーツ文化発展に大きく貢献するのは確かと認める一方で、Ｗ杯開催団体ですら、2011年までは次の開催国決定を見送っているという状況の中、先走った提案をするブラウン蔵相を、「人気稼ぎに過ぎない」と酷評。

またオリンピックだけでも巨額の負担が見込まれる一方、10億ポンド（約2,000億円）と推定されているＷ杯開催費用の捻出法にも疑問の声が挙がっているという。

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