オンライン・ショッピングや郊外の大型ストアなどが好調に売上げを伸ばしている一方で、街中にある小売店への客足が遠のき、これらの店がビジネス存続の危機にさらされていると懸念されていることが伝えられた。

販売分析機関「Verdict Research」が行なった調査によると、昨年に街中の小売店で費やされた額は、2004年よりも7億6,700万ポンド（約1,534億円）少ない、1,223億ポンド（約24兆4,600億円）となり、過去20年間で初めての売上げ減を記録。それとは対照的に、オンライン・ショッピングに費やされた額は82億ポンド（約1兆6,400億円）となり、1人あたりの平均出費に換算すると、2002年の436ポンド（約8万7,200円）から2005年には560ポンド（約11万2,000円）に増えた計算になるとされる。

同団体では、街中の小売店の売上げ低下は、街中の店舗維持費の高騰と、何でも揃う郊外の大型スーパーマーケットの増加に加え、利用件数がわずか5年間で3.5倍以上にも増えたというオンライン・ショッピング人気が原因と分析。

街中の小売店ではすでに、「QS」や「モーガン」、「Kookai」などのよく知られた小売チェーンが経営難に陥っているほか、今年7月には、ＣＤや書籍を販売する全国チェーン「HMV」も20％の売上げ低下を発表。さらに大手雑貨チェーン「ウールワース」も、主要株主が企業解体に積極的な意向を示しているとされる。

同団体では、街中の売上げ成績が今後5年で年間わずか0.1％しかあがらないだろうと厳しい予測を立てている。

小規模企業団体でも、街中で営業を断念する小規模の店舗は年間2,000軒にも及ぶとし、オンライン・ショッピングに対しては手の施しようがないが、小さな店を脅かすような大型店舗の進出などに関しては、行政側に適切な対応をとるよう訴えているという。

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