10代の妊娠・出産が深刻な社会問題となっている一方で、キャリアを優先して35歳以降に出産を遅らせる母親もＮＨＳ（英国の国民医療保険制度）に大きな負担となっていることが指摘され、30代後半まで出産時期を延ばすような傾向も公共の健康問題にとって憂慮されるべき課題として取り扱う必要があると訴えられていることが伝えられた。

ロンドンにあるガイズ・アンド・セント・トーマス病院の産婦人科コンサルタント、スーザン・ビューリー医師が専門誌「Fetal and Maternal Medicine Review」で明らかにしたところによると、英国内で出産する母親の20％以上が35歳以上の女性とされ、妊娠・出産、そして産後の新生児のケアなどにかかる負担は女性が高齢になればなるほど高額になると示唆。

35歳以上の女性はまず、自然妊娠が困難になることから不妊治療に依存する確率が高くなり、不妊治療1回につき最高5,000ポンド（約100万円）の支出を余儀なくされ、不妊治療費用は多くの場合が患者負担であるものの、治療に要する経費の20％はＮＨＳが負担しているという。さらに、妊娠に成功したとしても、様々な合併症や流産の危険性も高いほか、子供も未熟児として生まれてくるケースが少なくなく、1日1,000ポンド（約20万円）という未熟児用保育システムの利用経費など、多額の負担が重なるとされる。

10代の妊娠による公的負担は年間およそ6,300万ポンド（約126億円）とみられるが、10代の妊娠では社会的な問題性がクローズアップされる一方で、高齢出産は医療費そのものへの負担が問題となっているのが特徴という。

ビューリー医師は、妊娠の適齢期とされる20〜35歳の間ではなく、それ以降に出産時期を延ばしたがために、いざ妊娠した段階になって合併症などに苦しむ女性が多い現状を報告するとともに、自分が健康だから卵子も健康とは限らないと警告している。

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