インターネットの普及と共に電子メールは日常不可欠な通信手段となっているが、通常受け取る電子メールの95％以上は、送信エラー・メッセージ、コンピューター・ウイルスやスパムメール対策用ソフトの広告といった不要なメールで占められ、必要な内容のメールはわずか4％以下でしかないことが指摘された。

インターネット上で交換されるメール全体の25％をモニターしているという「IronPort」によると、不要なメールの約80％はウイルスなどに侵入された一般家庭のコンピューター、またはスパムメール（迷惑メール）送信者がユーザーの許可なく、勝手にスパムメール送信用として使用しているコンピューターから送られてくるケースであるという。

アンチ・ウイルス対策サービスを提供する「Sophos」では、コンピューターのユーザーが各自でスパムメール対策を行わない限り、こういった不要なメールは増え続けるばかりとコメント。ホーム・ユーザーでも自分のコンピューターをウイルスなどから保護し、他人がコンピューターをスパムメール送信機として利用できないようにするのが肝心と話している。

スパムメール全体の25％近くはアメリカ国内から発信されており、英国も全体の1.8％を占め、スパムメール発信国としては第10位という。

なお、昨年12月にはインターネット・マーケティング会社「Media Logistics」が、頼まれてもいないのにチャネル諸島のビジネスマンに宣伝メールを送信し続けたことで、損害賠償の支払いが命じられた初のケースとなったことも報じられている。

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